飲食業界において、飲食店同士の競争は今後ますます激化することが予想されます。
そこで勝ち残るためにお客様の満足を追求し、リピーターを増やし続ける必要があることは言うまでもありません。
ほかのお店と差をつける戦略を持ち、料理やサービスを含めてより価値を感じてもらえるお店づくりをする企業が勝ち残っていくことになるでしょう。
ここでは、そんな差別化戦略のヒントとなる、飲食業界で今話題のトレンドの一部をご紹介します。

海外出店の加速

飲食企業の海外進出、とりわけ成長の著しい東南アジア地域への出店が注目を集めています。
「丸亀製麺」や「ラナイカフェ」などを展開するトリドールでは、全世界を視野に入れて出店を加速。
2012～2014年だけでも韓国、中国、台湾、タイ、インドネシアやロシア、イギリス、オーストラリア、アメリカ・ハワイ、ケニアに進出・出店しています。
そのほか、ロイヤルホールディングスの子会社、テンコーポレーションが展開する「天丼てんや」がインドネシアに、「カプリチョーザ」などを展開するWDIが中国・成都にラーメン業態の店舗を出店するなど、企業の海外への出店からは目が離せません。
また、こうした企業は現地の食文化にも配慮しています。
例えば、イスラム圏におけるハラール（イスラム法で許されている食べ物）にも敏感で、ハラールフード以外の豚肉やアルコールなどを含む料理は提供を避けるなど柔軟に対応しています。

和食文化のグローバル化

2013年12月、日本人の伝統的な食文化である和食が無形文化遺産に登録されることが決定しました。
食関連の無形文化遺産では、すでにフランスの美食術、スペイン・イタリア・ギリシャ・モロッコ4カ国の地中海料理、メキシコの伝統料理、トルコのケシケキ（麦がゆ）料理が登録されています。
今回の登録によって、世界各地で日本の食文化への関心が高まり、和食のファンが増えることが期待されています。
海外で和食店を展開している飲食企業であれば、さらなる出店による成長が期待できます。
また、高級和食店だけでなく、居酒屋など大衆向けの業態で店舗展開する飲食企業も海外に進出し、日本の居酒屋スタイルや食材、お酒の魅力を発信していくことができそうです。
国内でも外国人旅行者に向けて健康で栄養価の高い多彩な食材や料理の美しさなどをアピールすることで、あらたなお客様の獲得が見込めます。

第六次産業とは、農林水産業（第一次産業）が、生産だけでなく、加工食品の製造・販売などのサービス（第二次・第三次産業）にまで踏み込むこと。
農林漁業者が加工や販売・サービスまで行って農林水産物の付加価値を高めて所得向上や雇用創出につなげるために打ち出された考え方です。
この六次産業化が飲食業界でもブームになりつつあります。
農林水産業の分野から関わっていく飲食企業。
そのひとつが「塚田農場」を展開するAPカンパニーです。
同社の取り組みの始まりは、みやざき地頭鶏（じとっこ）を自社の飲食店で提供したいと考えたこと。
生産者→農協→卸→問屋を経由すると生産者側の売値は低く、お客様に提供する価格は高くなってしまいます。
そこで生産者から直接仕入れて自社飲食店で提供する流れを生み出しました。
さらに仕入れだけでなく自社でも養鶏場を持つことで生産者と同じ覚悟をもって養鶏にあたり、地域雇用や生産者の活性化を図りました。
この流れは、多くの飲食企業に取り入れられていて、農林水産業だけでなく飲食業界の活性化にもつながることが期待されています。

“ハイカジ”業態の成長

“ハイカジ”とは“ハイ”クオリティーの料理を“カジ”ュアルな値段で提供する飲食店を指します。
このトレンドを生み出したのは「俺のフレンチ」や「俺のイタリアン」を展開する俺の株式会社。
そのビジネスモデルのポイントは2つです。
1つ目はミシュランの星付き級の料理人が高級食材を使用してつくった料理を高級店の3分の1の価格で提供すること。
2つ目のポイントは、原価の高さを回転率の高さでカバーして利益を生み出すこと。
このモデルが見事にはまり、リーズナブルな値段で最高の料理が味わえる「俺の」シリーズのレストランは瞬く間に予約が取れないほどの人気となりました。
そのほかにも、割烹料理店、蕎麦店や寿司店などで経験を積んだ和食料理人が料理を手掛ける「割烹バル 潤沢」など、“ハイカジ”路線で人気を集めているお店は数多くあり、今後も“ハイカジ”から目を離せません。